焼き鳥屋を開業するにはどれくらいの資金が必要？
焼き鳥屋を開業する際には資金が心配なことや、どれくらい準備をしたらいいのかわからない場合が多くあります。実際にどのくらいの資金が必要なのかを参考にしてみませんか。
店舗型と屋台・キッチンカーでは初期費用が違う
焼き鳥屋は、店舗で開業するのか、屋台やキッチンカーで開業するのかの方法があります。店舗で開業した場合は、店舗の敷金、礼金、賃貸料や設備も大きな費用がかかります。キッチンカーの場合は、厨房設備が搭載の車の取得費用などが必要です。
屋台やキッチンカーでは、店舗型に比べると毎月の家賃などが必要なく、店舗の設備など大掛かりな初期費用が少なくて済むのが特徴です。
開業時にかかる主な内訳（物件・設備・仕入れ）
焼き鳥屋の開業資金の内訳には次のようなものがあります。
- 店舗などの物件取得費（屋台またはキッチンカー）150万円～
- 店舗の場合の内装工事費 100万円～
- 設備（焼き台、排煙設備、手洗い用シンク、冷蔵庫、保温機などが必須）90万円～（中古やレンタルを活用して安くする方法もあり）
- 備品（調理器具や白衣やエプロン、レジ、清掃用品など）40万円～
- 仕入れ（鶏肉、タレなど）その他の開店直後の運転資金 300万円～（約3ヶ月分）
開業資金では、開店後売上が順調に達成できるまでの約3ヶ月の運転資金も忘れずに準備しておくことが必要です。
運転資金も合わせると開業資金は、合計で680万円以上は必要という計算になります。節約した場合でも500万円以上かかり、高い場合には1,000万円程度準備することが大切です。
開業資金はどこまで自己資金でまかなうべき？
開業資金が自己資金で足りない場合は、融資や助成金を受けるのも一つの方法です。開業資金の30％程度を自己資金でまかない、残りを融資や補助金などを利用するケースも多くなっています。
焼き鳥屋開業資金の調達方法と成功のポイント
焼き鳥屋開業資金の調達方法ですが、次のような様々な方法で資金を集める方法がありますので、参考にしてください。
日本政策金融公庫の創業融資を活用する
日本政策金融公庫は政府公認の金融機関で、中小企業向け事業も行っています。新事業支援も行っていて創業融資を活用できます。新規開業資金として、自己資金なしでも利用可能なためおすすめです。
創業資金総額の3分の1程度を自己資金として準備しておくと、融資の審査に通りやすくなります。
自治体や商工会議所の補助金・助成金をチェック
また、各自治体や商工会議所の補助金・助成金をチェックするのもいい方法です。
補助金は、国や地方公共団体などから、事業の実施に必要な経費の一部を支給され、返済の必要がありません。申請に時間が掛かりますが、検討してみるのもポイントです。
また、助成金もあり、こちらも返済する必要がありません。受給要件が補助金よりは緩やかですので、チェックしてみるのもおすすめです。
焼き鳥屋の開業後にかかる毎月の運転資金とは？
焼き鳥屋を開業した後に、どのくらいの運転資金が毎月掛かるかも気になります。固定費と変動費がどの程度必要なのかも参考にしてください。
固定費（家賃・人件費・光熱費）の目安
店舗で開業した場合は、家賃、人件費、光熱費が固定費として毎月多くかかります。家賃、人件費、光熱費の月の目安は150万円程度です。内訳としては人件費が100万円程度ほどかかることも知っておいてください。
変動費（仕入れ・タレ・消耗品）の管理のコツ
仕入れ・タレ・消耗品などは、売上によって増減します。しかし、この変動費を抑えることで、利益を増やしていく工夫が大切です。最近では原材料の値上がりも多く、せっかく売上が安定しても、仕入れなどの変動費が高くなることで、利益が下がってしまいます。しっかり毎月の変動費を管理することが成功のコツです。
焼き鳥屋の味を支えるタレ開発はOEM製造がおすすめ
焼き鳥屋を開業するにあたっては、他の店との差別化が大事です。味を支えるタレ開発がとても重要と言えます。コスト的にも考えながらタレ開発をすることができればいいでしょう。
オリジナルタレで他店と差別化できる
オリジナルのタレで差別化することがおすすめです。ここでしか食べられない美味しさを提供してみてください。
小ロットから対応可能なOEMなら無理なく導入できる
ただ、タレの開発には時間がかかります。OEM製造（受託製造）で専門的に開発してもらうのもいい方法と言えます。OEMでは、オリジナルのタレを開発し、小ロットから納品もしてもらえるのでおすすめです。
仕入れコストの安定化に貢献するOEMタレの活用
変動費の仕入れコストが上がってしまうと、利益が下がってしまいます。仕入れコストを安定化させるためにも、焼き鳥屋で大切なタレをOEMで安定して仕入れることもポイントとなります。
まとめ
焼き鳥屋の開業資金について紹介しました。600万円以上必要なため、自己資金を貯めながら、融資や補助金、助成金についても調べておくことが大切です。
また、仕入れを安定させることも重要で、そのためにOEM製造（受託製造）のタレなどを利用することもおすすめします。
